★土岐正造とその仲間が雑多な興味の対象について、好き勝手に書き散らすBlogです。
 
第二芸能界の可能性
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     なんだかんだで、すごい人気でしたね。実際、この日のために飯島マネージャーは周到に用意をしていたのでしょう。SMAPの移籍先として噂のあった田辺エージェンシー系の大物芸能人である堺正章さんとのトークとか、矢沢永吉・笑福亭鶴瓶・三谷幸喜・爆笑問題・宇多田ヒカルなど、ジャニーズ事務所の圧力とかかけられないような大物をゲストに招き、もう一人のSMAPと言える森くんとの再開。木村拓哉・中居正広は確かにSMAPの看板でありリーダーですが、勢力分布的には4対2、しかも世間の同情も圧倒的に出ていった三人にあるでしょう。

    【稲垣・草なぎ・香取、ホンネライブ72曲完走で感動の嵐 「泣ける」「終わらないで」号泣コメントが溢れる】Abema TIMES

    11月2日(木)21時より生放送中の「稲垣・草なぎ・香取3人でインターネットはじめます『72時間ホンネテレビ』」の最後のプログラムとして、約2時間に渡ってスペシャルライブ「72時間ホンネライブ」が行われた。

    スタジオに詰めかけた多くのファンの花道をハイタッチしながらステージに登場し、いよいよ始まった72曲メドレーライブ。3人が一緒に歌う姿に、コメント欄は「泣ける」「歌詞が切ない」「いつかまた…だね」といったコメントで埋め尽くされた。

    途中、香取が主演を務めたドラマ「西遊記」の主題歌『Around The World』が披露されると、「西遊記!」「最高すぎ」「泣ける」「慎吾くんが楽しそうでよかった」と即座に喜びの反応を見せる。他にも『あの素晴らしい愛をもう一度』での「本当に吾郎ちゃんが好きな曲」「前から言ってたもんねー」や、『スリル』での「エガ愛」「つよぽん本当に自由サイコー」「お腹痛いwwww」といったファン愛が溢れるのコメントや、恋ダンスやランニングマンを踊った際には、「やばいw」「踊ってる!!」「これは最高」「神放送」「ダンスキターーーーー」と、久しぶりに歌って踊る3人の姿にも喜びのコメントが並んだ。 
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    【2017.11.06 Monday 18:00】 author : 土岐正造
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    マスコミの悪意
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       朝日新聞の見出しは当初【イバンカ氏の女性基金へ57億円 安倍首相、拠出表明】だったはず。コレはもうとっくに世界の主要国が資金を出すことで合意していますし、イバンカ三の個人的なファンドでもナンでもないです。さらに、税金から出るように誤解させるような表現になっていますが、日本の外貨準備高の中から塩漬けになってるものが回されるのですから、マスコミの無知というか悪意のあるミスリードを疑ってしまいます。見出しを変えたと言うことは、朝日新聞も自覚しているのでしょう。

      【イバンカ氏主導の女性基金へ57億円 安倍首相が表明】朝日新聞

       トランプ米大統領の長女で、来日中のイバンカ・トランプ大統領補佐官(36)が3日、女性活躍の推進を目指す「国際女性会議WAW!」に出席し、約20分間講演した。起業家であり3児の母親でもある立場から「女性の労働参加は世界を強くし繁栄を確実にする」などと、経済分野での女性の活躍を訴えた。

       イバンカ氏は女性の社会での活躍が進めば、経済成長にもつながると指摘。そのためには家族全体の所得を増やす税制改革をはじめ、高収入につながるIT関連分野への女性の参画促進、女性の起業を支援するシステムの確立などが必要だと述べた。さらに、育児や家事に専念する女性を含め「すべての女性が働く女性」とも語り、女性の選択が尊重される社会の実現を呼びかけた。

       また、安倍晋三首相も会議に出席。イバンカ氏が主導して立ち上げた「女性起業家資金イニシアチブ」に対し、5千万ドル(約57億円)を拠出する方針を表明した。同イニシアチブは発展途上国での女性の起業家や中小企業を支援する基金で、日本は米国やドイツなどと並び最大拠出国となる。 
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      【2017.11.04 Saturday 18:46】 author : 土岐正造
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      伝聞と願望
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         こういうことを書いてるから、韓国のマスコミはだめなわけで。米観関係が悪いのは日本の告げ口外交のせいで、偉大な文在寅大統領は、真実を以て真摯に安倍首相の告げ口を訂正し理解を得ている、と。その結果出たのが、韓国は物乞い云々の発言の訳で。現実には、朴槿恵前大統領が世界中で告げ口外交を展開し、口を開けば慰安婦慰安婦と、日本を貶めるのに躍起になっていたわけで。けっきょく、アメリカにお灸をすえられる形で日韓合意に至ったわけで。これでも中央日報は保守系新聞ですから、笑ってしまいます。

        【【時視各角】文大統領、圧勝の安倍首相と「クール」に進め】中央日報日本語版

        安倍晋三首相の圧勝は文在寅(ムン・ジェイン)政権にとって胸が痛むしかない。文大統領は執権から半年で安倍首相に4回も会った。うち2回は韓日米首脳会議を通じてだ。与党消息筋によると、安倍首相はトランプ大統領の前で韓国に対する不満をよく口にするという。「韓国が(対北朝鮮抑止や日米との連携に)消極的」などと告げ口をすることが多かったのだ。これに対し文大統領はすぐにトランプ大統領に「実はそうではなく、韓国はやるべきことをこのようにうまくやっている」と反論し、制裁と対話を併行する必要性を説明する構図が続いた。与党関係者は「文大統領の説明を聞くと、トランプ大統領も『韓国の言うことが正しい』と考えを変えた」と伝えた。


        この関係者をはじめ与党の周辺では、安倍首相について「憎らしくてたまらない」という言葉がよく出るという。それでも文大統領は安倍首相と4回会い、電話会談は8回もした。半月後の11月10日にはベトナムで開催されるアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議で5回目の会談をする予定という。胸中はともかく表面上では「近来最も良い関係」(青瓦台関係者の表現)だ。執権後3年間も安倍首相に会わなかった朴槿恵(パク・クネ)前大統領とは雲泥の差がある。

        もともと進歩政権であるほど執権前には「反日」を叫び、執権後には親日に向かうものだ。北朝鮮に太陽政策を展開するには米国との多少の葛藤が避けられず、日本まで敵に回せば後の処理が難しくなるからだ。金大中(キム・デジュン)元大統領と小渕恵三元首相は最高の相性を見せ、盧武鉉(ノ・ムヒョン)元大統領も任期序盤は小泉純一郎元首相との関係が悪くなかった。  
        【2017.10.27 Friday 19:36】 author : 土岐正造
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        朝日新聞の敗北
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           もう、全文ツッコミを入れたくなるような支離滅裂な社説ですね。朝日新聞・テレビ朝日に加えて、毎日新聞・TBSと東京新聞などが必死にネガティブキャンペーンを張って、疑惑でもないモリカケ問題を大騒ぎしたわけですが、蓋を開けてみたら自民党は開戦前議席を維持し、共産党が大きく議席を減らし、公明党と維新が3議席減程度。このエントリーを書いてる時点ではあと1議席が未確定ですが、自民284・公明29で3分の2の310議席を突破。さらに、改憲勢力の希望の党50議席に維新の11議席を加えると、374議席。4分の3である350議席を超えています。

          【(社説)政権継続という審判 多様な民意に目を向けよ】朝日新聞

           衆院選は自民、公明の与党が過半数を大きく超えた。有権者は安倍首相の続投を選んだ。

           森友・加計問題への追及をかわす大義なき解散――。みずから仕掛けた「権力ゲーム」に、首相は勝った。

           ただ、政権継続を選んだ民意も実は多様だ。選挙結果と、選挙戦さなかの世論調査に表れた民意には大きなズレがある。
          (中略)
           基本政策の一貫性を捨ててまで、生き残りに走る議員たち。その姿に、多くの有権者が不信感を抱いたに違いない。
          (中略)
           与党の圧倒的な数を前に、野党が連携を欠けば政権への監視役は果たせず、政治の緊張感は失われる。その現実を直視し、選挙と国会活動の両面で協力関係を再構築することこそ、野党各党が民意に応える道だ。

           留意すべきは、権力ゲームからはじき飛ばされた立憲民主党がなぜ躍進したのかだ。 
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          【2017.10.23 Monday 18:00】 author : 土岐正造
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          朝日新聞の自爆芸
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             安倍首相の言動にも迂闊な事実誤認はありますが、基本的なラインは朝日新聞の負けです。モリカケ問題で、簡単に朝日新聞の偏向を数値で測ることができます。下記リンク先の、朝日新聞のデジタル版のサイトの、記事検索で「前川喜平」と入力してみましょう。344件の記事がヒットします。では「加戸守行」で検索すると32件の記事がヒットします。昨日は31件でした。「八田達夫」で検索すると、34件の記事がヒットします。これも昨日は33件でした。10倍も書きまくってるのがわかります。記事量はさらに酷い偏向でしょう。

            【首相「朝日ほとんど報じてない」 紙面、10回以上掲載】朝日新聞

            8日の党首討論会では、安倍首相が加計学園問題についての報道のあり方に注文をつける場面があった。首相はこれまでも民放の番組などで、国家戦略特区での獣医学部新設を推進する側が「手続きに問題はなかった」などと主張していることを、もっと報じるよう求めてきた。
            (中略)
             朝日新聞(東京本社発行の最終版)は、閉会中審査での八田氏の発言について、7月25日付の朝刊で獣医学部新設の決定プロセスを「一点の曇りもない」とした答弁や、「不公平な行政が正された」とする見解を掲載した。また、こうした国会での発言も含め、八田氏に単独取材した今年3月下旬以降に10回以上、八田氏の発言や内閣府のホームページで公表された見解などを掲載してきた。

             加戸氏については、閉会中審査が開かれた翌日の7月11日と25日付の朝刊で、国会でのやりとりの詳細を伝える記事で見出しを立てて報じたり、総合2面の「時時刻刻」の中で発言を引用したりしている。 
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            【2017.10.10 Tuesday 20:00】 author : 土岐正造
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            信置くに能わず
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               また、中央日報が嘘を書いていますね。自分の記憶にあるだけで、今年2回目。1997年の金融危機は日本が引き金論ですが、これは責任を転嫁しようとした金泳三政権に対して、金大中政権になってから韓国国会で否定されています。現実は、欧米の貸し剥がしに対して、邦銀の現地担当者は本社を説得し、最後まで韓国のために頑張ったわけで。ココらへんは、鈴置氏の日経ビジネスオンラインでの連載『早読み 深読み朝鮮半島』の3月5日付けの回でも言及されていますが。わずか20年前のことでも記憶を書き換え捏造する、厚顔無恥さに呆れます。

              【【コラム】また危機がくれば日米は通貨スワップに応じるのか】中央日報日本語版

              朝鮮戦争(韓国戦争)後の最大の国難という通貨危機から20年経過した。当時、我々はドルのような基軸通貨を持たない国がどれほど脆弱かを痛感した。外国人資金は一気に流出し、外債は満期が延長されなかった。当時、我々は日本や米国に支援を求めた。しかし米国のクリントン政権は金泳三(キム・ヨンサム)政権に「国際通貨基金(IMF)で解決策を見いだすべき」として一線を画した。日本系の金融機関は韓国から真っ先に資金を引き上げた。林昌烈(イム・チャンヨル)副首相は玄海灘を渡って三塚大蔵相に支援を頼んだが、門前払いされた。

              ついに韓国はIMF救済金融を使うことにしたが、外国人の離脱は止まらなかった。当時、金大中(キム・デジュン)次期大統領が大統領選挙直後に報告を受けた年末の外貨準備高推定額はマイナス6億ドルからプラス9億ドル、デフォルト(国家政府の債務不履行)の一歩手前だった。金大中次期大統領はデービッド・リプトン米財務次官の前で「面接試験」を受け、整理解雇や敵対的M&A(企業の合併・買収)などの「IMFプラス」改革を約束した。するとようやく米国はIMFと西側12カ国を動かして100億ドルの早期支援を決めた。12月24日深夜に発表されたこの決定は、ドルを確保しようと必死だった韓国にとってまさに「クリスマスプレゼント」だった。当時、韓国を助けたもう一つのラインがあった。ウィリアム・コーエン財務次官(テロ・金融犯罪担当)国防長官とマドリン・オルブライト国務長官だった。2人は韓国が数万人の米兵が駐留する同盟である点を前に出し、財務省を説得して資金支援を行うことにしたという。  
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              【2017.10.04 Wednesday 19:00】 author : 土岐正造
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              呉越同舟
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                 東京新聞は根本的に勘違いしていますが、韓国は日本と呉越同舟なんて意識は欠片もないでしょう。文在寅大統領どころか、保守派のシンボルである朴正熙大統領の昔から核武装は韓国の悲願であり、文在寅大統領としてはむしろ北朝鮮(朝鮮民主主義人民共和国)と呉越同舟して、アメリカや中国という大国と対等外交を行いたいというのが本音。彼らにとっては日本との関係は呉越ではなく、秦王朝と楚の国みたいなもので、まだしも中国の方にシンパシーを感じているでしょうね。北朝鮮に対しては同胞意識があるので、呉越ですらない。

                【北の脅威と日韓 「呉越同舟」その先は】東京新聞

                 北朝鮮の核実験とミサイル発射は日韓双方にとって深刻な脅威である。一方で、日韓には歴史問題をめぐる確執が残る。対立を最小限に抑え、手を組んで、今そこにある危機を乗り越えたい。

                 ロシア・ウラジオストクでの国際会議の場で、安倍晋三首相は五月に就任した文在寅・韓国大統領と会談した。両首脳は北朝鮮に対し、国連安全保障理事会でより厳しい制裁決議の採択を目指すなど、最大限の圧力をかけることで一致した。

                 日本の統治時代に朝鮮半島から労働動員された徴用工と、慰安婦問題も議題になり、両首脳はこれまでの見解を重ねて表明した。韓国側の説明によると、両国が「歴史問題を安定的に管理」して、交流と協力を強化していくことを確認した。主張に隔たりはあるが、現段階では対立を深めるのを避けたとみられる。 
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                【2017.09.10 Sunday 19:01】 author : 土岐正造
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                有無ではなく数の問題
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                   関東大震災で、朝鮮人殺害があったかなかったかといえば、これがあったのは疑いのない史実。問題は、なんの根拠もない6000人という森に持った数字が独り歩きしてる状態で、なかったというのは保守派側でもごく一部の極論であり、そんな超少数派を取り上げて全体の意見であるかのように言い募るのは、典型的な藁人形手法。有無の話から6000人説に連動させるのは、卑怯な手法でしょう。UFOが存在してもそれが地球外知的生命体の乗り物であることとイコールではないのに、日本の左派マスコミは戦前否定のためには、トンデモさんになります。

                  【関東大震災の朝鮮人虐殺、有無を明言せず 小池都知事】朝日新聞

                  94年前に関東大震災が起きた1日、東京都墨田区で犠牲者を悼む複数の行事があり、このうち虐殺された朝鮮人らの追悼式に、小池百合子都知事は追悼文を送らなかった。昨年と対応を変えたことについて、小池氏は「別の行事で全ての方を追悼した」との説明を繰り返し、虐殺があったかどうかも明言しなかった。
                  (中略)
                   小池氏は会見で、虐殺の有無について認識を問われると、「色々な歴史書の中で述べられているところだ。様々な見方があると捉えている」と回答。「歴史家がひもとくものだ」とも述べた。虐殺については、2009年までに政府の中央防災会議がまとめた報告書でも説明されている。

                   法要があった都慰霊堂が立つ都立横網町公園では1日午前、市民団体の日朝協会などが朝鮮人犠牲者追悼式を催し、主催者発表で約500人が出席した。この式にも例年、石原慎太郎氏ら都知事が追悼文を寄せてきたが、今年は小池氏が中止し、地元の山本亨・墨田区長も同じ対応をした。 
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                  【2017.09.02 Saturday 20:00】 author : 土岐正造
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                  正論を振りかざして悦に入るマスコミ
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                     自分は体罰反対派です。アホな教師に体罰なんか許したら、暴走するのは過去の事例を見ても明らか。教育はにじみ出る人格や人間力で行うもので、暴力で躾けるものではないです。でも、そことは別に日野皓正氏のマスコミ批判は正しいと思いますので、そこのみ言及を。たぶん、マスコミに「体罰賛成ですか? 反対ですか?」と問われれば、大概の人は建前で反対ですと口にするでしょう。ところが、情報が寄せられてみると、この子の暴走が甚だしく、仲間を思いやってソロパートを回していたのに、酷い状態だったようで。

                    【日野皓正、中学生へのビンタは教育…「必要な時もある」】デイリースポーツ

                     世界的なジャズトランペット奏者の日野皓正(74)が1日、仕事先の韓国から帰国して羽田空港で報道陣の取材に応じ、先月20日のコンサート中、中学生をビンタした件について、あくまで教育として行ったとした。
                     日野氏は、当該の中学生と「1年前から、深い関わりがあった」と、特別な間柄であったことを説明。当日は、ドラムソロを他の生徒と順番に行うはずが、その生徒が静止を振り切って続けたため、「『他にも待ってるだろ?』と言ってもやめないから、『バカヤロー!やめろ!』と」と手を上げたと話した。
                    (略)
                     また、集まった報道陣に対し「あんたたちがこういうことやって、日本の文化をダメにしてるんだよ。だから文化が低迷している」と苦言も展開。「あなたたちは俺をいじめてるけど、本当は彼(中学生)をいじめてるんだよ。俺はお前たちに何を言われようが、真剣に文化と生きてるわけだし、子供たちをどうにかして世界的にしようと思っていろんなことをしている。お前らが騒ぐほど、ヤツは忘れられずに何年も苦しむことになる。それをよく考えて」と語気を強めた。
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                    【2017.09.02 Saturday 18:00】 author : 土岐正造
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                    捏造記事の作り方
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                       朝日新聞OBの稲垣武氏は、筋が通った言論人でしたが、若い世代は古巣批判はしても、そうでも無いようで。櫻井よしこさんがダイヤモンド・オンライン誌上で、手厳しく朝日新聞の体質を批判されていますが、重要なのはチマチョゴリ切り裂き事件の裏側。というか、このチマチョゴリ切り裂き事件自体は、ずいぶん前に元朝鮮総連幹部の韓光煕氏が、 著書『わが朝鮮総連の罪と罰』で自作自演であると告白していますが、証言だけだと証拠にならないのか、朝日新聞や多くのマスコミはスルーしていますね。

                      【元「朝日」記者が暴露した“捏造記事”のつくり方 平気でウソを撒き散らす「エセ言論人」の実態】ダイヤモンド・オンライン

                      「時代のため」と言って
                      平気でウソを撒き散らす大手メディア


                      世界は大乱世の時代のとば口に立っている。いまや、戦後見慣れてきた国際社会の安寧と秩序が脅かされる危険がある。そのとき、日本を取り巻く国際環境を正確に読み取ることができれば、突破口を開き、問題を乗り越えることもできるだろう。希望的観測や過度の悲観論を横に置いて、内外の事情を虚心坦懐に分析することが欠かせない。

                      こんな時代だからこそ、メディアの責任は一層重い。印象操作を加えることなく、でき得る限りの公正さで事実を伝える責任のことである。

                      そこで『こんな朝日新聞に誰がした?』(長谷川熙・永栄潔共著/WAC)の一読をお勧めする。両氏共に朝日新聞社OBで、長谷川氏は先に『崩壊 朝日新聞』(WAC)を上梓し、鮮烈な「朝日新聞」批判で注目された。永栄氏は嫌味もけれん味も感じさせないやわらかな文章で『ブンヤ暮らし三十六年』(草思社)で新潮ドキュメント賞を受賞している。 
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                      【2017.08.18 Friday 18:00】 author : 土岐正造
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