★土岐正造とその仲間が雑多な興味の対象について、好き勝手に書き散らすBlogです。
 
朝日新聞出版の狂気
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     この夏の猛暑を乗り切り、熱中症で亡くなる人を人を少しでも減らそうと、政府は広報に努め、大手マスコミも民間でも、さらにSNSで多くの人が注意を呼びかけたわけですが。それでも、外国なら児童虐待で訴えられる甲子園大会を、強行するダブルスタンダードの朝日新聞です。親会社が親会社なら、子会社も子会社です。脱原発の妄想に取り憑かれた元論説委員の、一国平和主義ならぬ一人よがり節電生活を、こうやって掲載する。しかもAERAは最近も、杉田水脈衆院議員の容姿について、誹謗中傷して謝罪したばかりなのに。

    【稲垣えみ子「エアコンも扇風機も手放した今年の猛暑の、私流の楽しみ方」】AERA


     元朝日新聞記者でアフロヘア−がトレードマークの稲垣えみ子さんが「AERA」で連載する「アフロ画報」をお届けします。50歳を過ぎ、思い切って早期退職。新たな生活へと飛び出した日々に起こる出来事から、人とのふれあい、思い出などをつづります。

     実は私、エアコンだけじゃなくて扇風機も持っていないんだが、っていうと驚かれることが多いんですが、いやなんかね、あの風ってありがたいようなありがたくないような。確実に来るとわかってる風って、来ても微妙に嬉しくないし来ないとイラつく(勝手ですみません)。

     そういう不満を抱えているのは私だけじゃないようで、最近の扇風機はえらく進化して、センサーを搭載したり首振り角度がすごいことになったり、バリエーションに富んだ風を届けようと各社しのぎを削っていると聞きます。自然の風を生み出すってそれほど大変だということでもある。

     その「大変な風」を毎日愛でている私であります。 
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    【2018.08.17 Friday 20:00】 author : 土岐正造
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    主催者側発表
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       主催者側発表というのは、数を盛るのが基本ですが、沖縄に関しては昔から盛った数字が発表され、検証の対象になりやすいです。陸上競技場のフィールド部分というのは、だいたい一町に近い面積なんですが。大雑把に1ヘクタールと考えると、100m×100mですから、50センチ四方の空間に一人と換算すると、1m四方に4人。100m四方でで4万人ですか。7万人となると、満員電車並みの混み具合。現実には、そんな押しくら饅頭状態のはずもなく。1万2000人ぐらいではないかという推計もありますが、妥当なところでしょう。

      【沖縄県民大会:辺野古移設断念求め7万人 翁長知事を追悼】毎日新聞


      米軍普天間飛行場の名護市辺野古への県内移設計画を巡り、政府が17日にも予定する埋め立て予定海域への土砂投入に反対する沖縄県民大会が11日、那覇市の奥武山陸上競技場であった。主催者発表で約7万人が参加。8日に膵がんで亡くなった翁長雄志知事を追悼するとともに、「県民の民意を踏みにじり、環境破壊につながる違法工事だ」として政府に移設断念などを求める決議を採択した。【動画撮影・松崎進、写真・野田武、望月亮一】2018年8月11日公開 
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      【2018.08.12 Sunday 20:00】 author : 土岐正造
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      朝日新聞の危険な兆候
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         朝日新聞OBの稲垣武氏は、部数600万部を割ったら朝日新聞は右旋回すると予言されていましたが。案の定、植村隆記者が退職した途端に切り捨ててきました。愛国心という言葉が朝日新聞紙面に踊ること自体が、この道はいつか来た道なのですが。内容はまさに、原発の知識に疎い地裁の裁判長が、自分の偏ったイデオロギーで判決を歪めたという事実の記録として、朝日新聞の意図とは逆に貴重です。基準地震動を5回も地震が起きても、原発は地震自体では大きな問題は起きていません。福島原発事故は津波による電源喪失。

        【再稼働認めぬ判決、裁判長の信念「書かせたのは愛国心」】朝日新聞


         福島第1原発の事故後では初めて、運転差し止めとなった関西電力大飯原発3、4号機をめぐる2014年の福井地裁判決。その裁判の控訴審で名古屋高裁金沢支部は7月、一審判決を破棄し、住民の請求を棄却する逆転判決をした。一審で裁判長を務め、昨年8月に退官した樋口英明さん(65)に、判決に込めた思いを聞いた。

         ――一審判決が、取り消されました。

         「私が一審判決で指摘した点について具体的に反論してくれ、こんなに安全だったのかと私を納得させてくれる判決なら、逆転判決であっても歓迎します。しかし、今回の控訴審判決の内容を見ると『新規制基準に従っているから心配ない』というもので、全く中身がない。不安は募るばかりです」
        (中略)
         ――再稼働を認めぬ方向に心証が傾いたのはどの段階ですか。

         「過去10年間に4カ所の原発所在地で、原発の耐震設計の根幹となる基準地震動(想定する最大の揺れ)を超える地震が5回も発生したことを知った時ですね。原告の住民側は『想定を超える強い地震が起きるかもしれない』と主張し、被告の電力会社側は『原発の敷地の地下では700ガル(揺れの勢いを示す加速度の単位)を超える地震は起きない』と反論していた。争点は強い地震が来るか来ないかという点にあり、どちらも強い地震に原発が耐えられないことを前提に議論しているのです。そのこと自体が驚きでした」 
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        【2018.08.05 Sunday 20:00】 author : 土岐正造
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        菅野完氏を持ち上げた人々
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           正直、何を今さらという感想です。そもそも、この事件以前に菅野氏は、日本でも運動を利用して参加した女性に手を出すことで有名で、遂にはレイプ未遂で訴えられ、地裁でも高裁でも敗訴しています。それだけでなく、運動に集まった金を使い込んで、グループからも追放されている札付き。マスコミも安倍叩きに利用できるので持て囃しただけ。本人はジャーナリストを自称したことはないと嘯いていますが、そりゃただの逃亡者。DV野郎とか横領マンとか、いろんな呼び方が出来ますね。

          【森友追及のジャーナリスト・菅野完氏に米警察から逮捕状が出ていた】現代ビジネス


          森友問題の追及では、膨大な資料を読み解き、疑惑の解明に先鞭をつけたジャーナリストも、自らの過去の清算については、「大甘」だった。「若き日の過ち」で片付けられるものではなさそうなのだ。本日発売の週刊現代で詳細を報じているその内容とは――。

          「もう耐えられません」


          テキサス州キリーン市警のロバート・バーク巡査が現場アパートに急行したとき、顔面が血だらけになった女性は、泣きながら床にへたり込んでいたという。加害者の男は、女性を介抱するでもなく、「凶器」となった電話機に付着した血を洗い流すべく、キッチンの流しに立っていた……。

          これは安手の海外ミステリーの書き出しではない。著述家・菅野完(すがのたもつ)氏(43歳)が、21年前に米国・キリーン市警に逮捕された際、捜査報告書に記された内容だ。

          この1年半にわたり、森友学園問題を追及してきた菅野氏の活躍にはめざましいものがあった。森友学園の塚本幼稚園の園児たちが「安倍首相がんばれ!」と発言する異様な動画を手に入れ、そもそもの発端を作り出したのも菅野氏だし、安倍昭恵夫人から森友への「100万円」寄付疑惑の根拠とされた振込用紙を入手したのも菅野氏である。 
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          【2018.07.31 Tuesday 18:00】 author : 土岐正造
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          朝日新聞出版の悪質な差別
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             杉田水脈議員の発言には、雑だったり危うい物が多いと感じることはあります。今回の件も、生産性云々を言い出したら、子供が作れない・産めないカップルは多いですし、そういう人たちは生産性がないのかとなると、ナチスの優生学に一歩前進です。また、LGBTへの公的支援が問題というのも、金額的には目くじらを立てるほどではないですしね。ただ、それを批判する朝日新聞出版のAERAの、観相学などという占いと大差ない、容姿による誹謗中傷は悪質です。橋下徹氏への出自差別と同じレベルの、人権問題。

            【【朝日】AERAが杉田水脈議員を「幸せに縁がない」と人格攻撃する記事を公開 即記事を削除し謝罪無しで逃亡】ニコニコニュース


            朝日新聞が発行しているAERAのウェブ版アエラドットに杉田水脈衆院議員を個人批判する記事が掲載された。
            その内容は“杉田水脈衆院議員の顔は「幸せに縁がない」? 観相学で見てみたら…”というもので自民党の杉田水脈衆院議員を観相学的に読み解くという内容い。

            記事には次のように書かれている。 
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            【2018.07.29 Sunday 19:26】 author : 土岐正造
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            朝日新聞の二枚舌
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               不景気の時に最低賃金を上げろとさんざん騒いでいたくせに、いざ安倍内閣がソレを達成しようとしたら、中小企業は悲鳴ですか。為にする批判ばかり繰り返してきた結果、もう自分達で何を書いているのか、訳がわからなくなったのでしょう。地価も安く生活費が安い地方と都市部では、最低賃金に格差があって当たり前。それを強行しようとした隣国の文在寅政権が、中小企業と国民を地獄に叩き落とそうとしているのに……。この記事を書いた村上晃一記者と土屋亮記者は、恥を知るべきでしょう。

              【最低賃金 首都圏は1千円目前? 中小企業は悲鳴】朝日新聞


               今年度は最低賃金を全国加重平均で26円引き上げるべきだとの目安を、厚生労働省の中央最低賃金審議会の小委員会がまとめた。引き上げ額は比較できる2002年度以降で最大で、3年連続で政権が目標とする引き上げ率3%を確保した。目安通り上がれば平均874円となり、最も低い県も750円を超えるが、より多く上がる東京都や神奈川県は来年度にも1千円を突破する。非公開の議論での大幅引き上げや地域間格差の拡大に、懸念の声も出ている。

               都道府県ごとの引き上げの目安額は、物価や所得水準などの指標をもとに分けたA〜Dのランクごとに示された。Aの27円とDの23円には4円の差があり、目安通りに上がれば都市と地方の格差はさらに広がる。

               労使と学識者ら公益委員による小委委員会の審議では、大幅な引き上げを求める労働者側と引き上げに慎重な経営者側が主張を戦わせたほか、こうした地域間格差も議論になった。格差是正を重視する労働側は、ランクで差をつけずに一律に引き上げることも提案。労働側委員の冨田珠代・連合総合労働局長によると、中立の公益委員も、格差を縮める必要性には理解を示したという。 
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              【2018.07.28 Saturday 18:00】 author : 土岐正造
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              朝日新聞の不誠実
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                 植村隆記者に端を発する慰安婦関係の記事の誤報について、国内向けには非を認めたように見えながら、海外向けの記事では訂正もしない朝日新聞。このことは、保守系の識者からはずっと批判されてきたのですが、ようやくなぜ訂正記事を出さないのか、質問に回答したのですが……。まさに木で鼻を括ったような回答で、しかも海外向けの記事は国内向けの記事と矛盾します。なるほど、朝日新聞しか読まない老人層の意見が偏り、若者から見放されるのも必然ですね。誤報はどこのマスコミにもあり得ますが、不誠実は論外。

                【【阿比留瑠比の極言御免】朝日英語版記事の自己矛盾】産経新聞


                 ああ、朝日新聞はやはり全く反省していなかったのだなと、改めて分かった。米カリフォルニア州弁護士のケント・ギルバート氏らが立ち上げた「朝日新聞英語版の『慰安婦』印象操作中止を求める有志の会」が朝日電子版の英語版記事の修正を申し入れたのに対し、「応じられない」と回答した件である。

                 「事実を旨とする報道であるべきでした。誤った報道と謝罪が遅れたことに、おわび申し上げます」

                 朝日は平成26年9月には、一連の慰安婦誤報について当時の木村伊量(ただかず)社長が記者会見を開いて謝罪しているが、あれは口先だけだったということだろう。

                 今回問題となったのは、今年1月9日に朝日電子版に掲載された英語版記事である。それは慰安婦についてこう記していた。 
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                【2018.07.27 Friday 23:00】 author : 土岐正造
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                朝日新聞的正義の限界
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                   昨日のエントリー【野党に対案は必要ない?】で批判した、荻上チキ氏の『野党の役割は「代案」を出すことではない』に対する、間接的な批判・反論にもなっている記事ですので紹介。けっきょく、日本の野党は羽織ゴロとして伝統を持つ新聞と同じで、ただ批判さえしてれば良いというぬるま湯につかっていて、対案を問われると何も出せない。出せないことに対して居直ったり逸らしたり。暗記力で受験戦争の勝者になったけれど、回答があることしか答えられない、高学歴バカと呼ばれるタイプの、お仲間と言うこと。

                  【朝日新聞はなぜこんなに嫌われるのか――「権力批判はメディアの役割」という幻想の終わり】ビジネスインサイダー


                  世の中にはなぜこんなに「朝日ぎらい」が多いのか。朝日新聞のことになると、なぜ人はこんなに感情的になるのか。
                  こうした問いには、「捏造するから」とか「反日だから」とか条件反射的なコメントが即座に返ってくるわけですが、一つのメディアの動向にこれほど夢中になれること自体が興味深い現象です。

                  書店の店頭にも、「朝日ぎらい」の雑誌や書籍の煽情的なタイトルが並んでいます。その代表格が『月刊Hanada』『月刊WiLL』で、2018年8月号のタイトルは、前者が「敗れたり朝日と野党の倒閣運動」、後者が「朝日はアジビラどころかペットのトイレマット」といった具合です。

                  特定のメディアへの批判が一つのマーケットを形成し、ビジネスになるというのも日本でしか見られない珍現象でしょう。 
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                  【2018.07.24 Tuesday 21:00】 author : 土岐正造
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                  言論の自由とは何か
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                     事実上の亡命とか、大袈裟なことを吹聴していた辛淑玉女史ですが、記者会見のために一時帰国(正確には彼女の本国は韓国か北朝鮮ですから、帰国の表現はおかしいです。一時立ち寄りですね)とは、ずいぶんお手軽な亡命ですこと。学生運動の結果、何十年も帰国できなかった金美齢さんとかの覚悟に比べて、薄っぺらいし甘いし軽いし。で、朝日新聞はやたらBPOを強調しますが、BPOのメンバーの思想的背景やネットワーク、その結論ありきの強引な論理展開には批判が加えられています。

                    【「ニュース女子」放送継続か中止か 対応分かれる地方局】朝日新聞


                     東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)が3月いっぱいで取りやめた「ニュース女子」の放送が、地方局では今も続いている。放送倫理・番組向上機構(BPO)が番組に対し「重大な放送倫理違反があった」との意見を出したことを重くみて、この春で放送を終えた地方局もある。それぞれにどんな事情があるのか。
                    (中略)
                     キー局に比べ経営基盤の弱い地方局は、コストのかかる自社制作に限界がある。キー局の自社制作比率は9割前後だが、ニュース女子の放送を続ける地方局の場合、5〜13%(日本民間放送連盟調べ、2017年4月)だ。元BPO放送倫理検証委員の水島久光・東海大教授(メディア論)は「広告収入が減り、持ち込み番組や外部から購入した番組に頼らざるをえない状況にある」と地方局の現状を分析する。

                     ただ、水島さんはDHC側が「BPOの指摘を真摯(しんし)に受け止めているように思えない」ことを懸念。「番組内容に問題がないとしても、BPOを尊重しない番組を放送するのは問題があるのではないか。放送業界全体に対する信頼を失いかねない」と指摘する。

                     DHCの吉田嘉明会長は先月、オピニオンサイトに投稿。BPOについて「委員のほとんどが反日、左翼という極端に偏った組織に『善悪・正邪』の判断などできるのでしょうか」などと書き、地方局では放送を続けると表明している。(矢田萌、真野啓太) 
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                    【2018.07.22 Sunday 20:00】 author : 土岐正造
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                    朝日新聞のダブルスタンダード
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                       若い世代はSNSで多様な意見に接し、ニュートラル。新聞に情報源を依存する老人世代こそ、方与太過激な意見を持つ。これは当然で、自社の利益のために毎日新聞といっしょに高野連という、高体連とは別の組織をデッチ上げて甲子園大会を開催してるわけで。スポーツ医学の名医として世界的に有名なフランク・ジョーブ博士も日本の投手の肘を数多く診断し、荒木や水野、桑田といった選手が成長期の酷使で関節が変形し可動域が狭まっていることを、強く批判していました。でも、朝毎と高野連は小手先の対処ばかり。若者は見放します。

                      【朝日新聞「炎天下の運動やめよう」記事炎上でも甲子園は別!?】ダイヤモンド・オンライン


                      またもや朝日新聞のダブルスタンダードがネット上で物議をかもしている。炎天下での部活を止める勇気を持てとの記事を出しているが、自らが主催する夏の甲子園はどうなんだ、という疑問の声が上がっているのだ。心ある朝日の記者たちは、自社のスタンスをどう考えているのだろうか?(ノンフィクションライター 窪田順生)

                      熱中症続出批判するも甲子園は別!?
                      朝日新聞が放ったブーメラン


                       先日、「SNSやネットの情報を参考にする層は内閣支持率高め」という「謎調査」を公表して物議をかもした「朝日新聞」が、そのSNSやネットからまたしても叩かれている。

                       連日のように全国で熱中症の被害が出ていることを受け、《運動部のみんな、熱中症「無理」「もうダメだ」の勇気を》(朝日新聞デジタル 2018年7月14日)という記事を出したところ、「炎天下で子どもたちに野球をやらせておいてよく言えるな」なんて調子で、夏の甲子園を主催していることとの矛盾を指摘する声が多数寄せられているのだ。 
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                      【2018.07.21 Saturday 18:00】 author : 土岐正造
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